MESSAGE

生殖医療とは妊娠を希望される不妊症患者様に対して、タイミング法、人工授精、生殖補助医療（体外受精・顕微授精・凍結胚移植）と大きく3つの段階があります。
当院では、患者様ご夫婦が希望される治療の内容に応じて、これらすべての医療についてを行っています。
佐久市がある長野県東信地域では、これまで質の高い生殖医療を提供できる施設がありませんでした。
当院開院以前は、県内の他地域や県外まで数時間以上もかけて足を運ぶ患者様も多く、地元で生殖医療を受けたい患者様にとっては大変不便な状況が続いておりました。
当院院長である 政井哲兵 は、このような地元の患者様のニーズを受け、治療のために遠方に足を運ぶことなく地元にいながら質の高い生殖医療を受けられる施設づくりを目指して2014年4月に、この佐久の地に生殖医療専門クリニックを立ち上げました。
開院当初、ご来院される患者様は主に長野県佐久市周辺の方が中心でしたが、現在では長野県内全域、新潟県、群馬県、山梨県などからも多くの患者様がご来院される施設となりました。
遠方からご来院される患者様に対しても満足いく結果が出せるよう、日々医療技術の向上や最新医療設備の導入を積極的に行っています。
“佐久平から世界最先端の生殖医療を地域の皆様へ”　を合言葉に結果が出せる不妊治療の提供を行っています。

不妊症の原因は個々のカップルごとに異なります。
その原因は女性側に起因する場合がおよそ５０％、男性側に起因する場合がおよそ５０％と言われており、男女それぞれ半分ずつ原因があるとされています。
また、カップルによっては女性側・男性側双方に原因がある場合も少なくありません。
世の中には星の数ほどのカップルが存在し、それぞれに女性、男性双方が原因を抱えている可能性があることを考えると、不妊症の原因はカップルの数と同じだけ存在すると言っても過言ではありません。
我々は、このように夫婦の数だけ存在する不妊症の原因に対してしっかりと向き合い、適切な治療法を提案することを第一に考えています。
カップルごとに原因が異なる不妊症に対しては、型にはまった画一的な治療では結果が出せないこともしばしばです。
夫婦一組一組の妊娠しない原因をしっかり考え、その夫婦に合ったオーダーメイド治療を実践してこそ結果が伴います。
我々が提供する治療は、個々の患者様ご夫婦に最適なオンリーワンの生殖医療です。

生殖医療の技術革新は日進月歩です。
当院は、政井哲兵 院長のポリシーのもと、最先端技術の導入など時代のトレンドに敏感に対応しています。
生殖医療の成否を決める要因の一つは何といっても最新鋭の医療機器（インキュベーター、顕微鏡、各種デバイス等）と最新鋭の医療器材（培養液、試薬等）などの設備の充実です。
これら最先端技術の導入決定はある程度のトップダウン方式でなければなかなか難しい部分があります。
例えば、総合病院や大学病院などの大規模施設では、導入の決定・予算の申請・部署間折衝など実際の導入までの時間が月単位あるいは年単位でかかる場合もあります。
当院は組織が小さく小回りが利く分、これら最先端技術の導入についてはスピード感をもって対応ができます。
“昨日の常識は明日の非常識”　をモットーに時代のトレンドに常に敏感に反応し最先端を追い求め続けます。

全ての医療は患者様の医療に対するニーズがなければ成立しません。
我々は患者様が何を求めているのかを常に意識し続け、患者様が必要とされる生殖医療に対するニーズをきめ細かく拾い上げることで、患者様のご希望に可能な限り寄り添う姿勢こそが大切だと考えています。
昨今の生殖医療に求められるニーズとは、単に妊娠をするための治療の提供にとどまりません。
晩婚化に伴う不妊治療開始年齢の高齢化は、患者様が必要とする医学的内容の複雑化をもたらし、また、社会の多様化、患者様の職業や生活背景の多様化はこれまでの従来的な価値観での対応ではもはや対応が難しくなっているケースもたびたび見られます。
我々は、生殖医療という一つのキーワードを掲げながら、個々の患者様それぞれの医学的状況および社会的背景をきめ細かく分析し、真に患者様が必要とされるオンリーワンの生殖医療技術の提供を実践しています。
ニーズのないところに仕事なし　患者様に必要とされる生殖医療従事者であり続けるため日々努力を惜しみません。

皆さんは生殖医療にどのようなイメージをお持ちでしょうか？これまでの世間の多くの方は、結婚してしばらくしたら妊娠できるのが当たり前、子供はせめて二人ぐらい、結婚してある程度経ったら自然に子供に囲まれた人生を過ごしている・・そのように考えていらっしゃった方も多いのではないでしょうか？
しかし昨今、晩婚化の影響やストレス社会の影響、また昼夜逆転の職場環境など職業の多様化なども相まって、結婚してもなかなか子宝に恵まれない夫婦が実際に増えています。
一説によると夫婦の5組に1組がいわゆる不妊症という状態で、何らかの医学的介入がなければ子供を持つに至らない状況にあるとも言われています。
2022年4月より不妊治療への保険適応が拡大されたのもこのような社会情勢を反映してのことだと思われます。
我々の仕事は、このような妊娠を希望しても何らかの医学的介入をしなければ妊娠に至ることのできない不妊症の方々に対する医学的ケアの提供です。
これまで不妊症や不妊治療というものは、社会の中であからさまに語ることが憚られる内容、不妊治療をしているということはできればあまり人に明かしたくない、隠しておきたいと考える方が多かったようにも思われます。
しかし、昨今世の中の価値観の変化もあり、また実際に不妊症に悩む方の増加、保険適応化も相まって、不妊症に対する世間の目というものもだいぶ変わってきました。
我々に求められる役割は、不妊症患者様対する質の高い医療技術の提供もさることながら、社会に対して不妊症に関する知識の啓発や不妊症に関する情報提供を通じた社会貢献です。
我々は、生殖医療を通じた社会貢献に全力で取り組みます。